中居正広がレギュラー降板、終了した番組一覧まとめ

2025年1月、テレビ業界に激震が走りました。長年にわたり数々の番組で司会を務め、国民的人気を博してきたタレント、中居正広さんのレギュラー番組が次々と終了または降板が発表されたのです。

この一連の出来事は、女性トラブルに関する週刊誌報道が発端となり、各放送局は迅速かつ慎重な対応を迫られる事態となりました。この記事では、一連の経緯を時系列で振り返り、その詳細を明らかにします。

1. 激震が走った2025年1月：中居正広さんのレギュラー番組終了・降板の連鎖

2025年1月、テレビ業界に激震が走りました。長年にわたり数々の番組で司会を務め、国民的人気を博してきたタレント、中居正広さんのレギュラー番組が次々と終了または降板が発表されたのです。この一連の出来事は、女性トラブルに関する週刊誌報道が発端となり、各放送局は迅速かつ慎重な対応を迫られる事態となりました。この章では、一連の経緯を時系列で振り返り、その詳細を明らかにします。

2. 日本テレビの決断：「ザ！世界仰天ニュース」降板発表の舞台裏（2025年1月15日）

中居正広さんのレギュラー番組の中で、最も早く降板が発表されたのは、日本テレビの「ザ！世界仰天ニュース」でした。日本テレビは、各局に先駆けて2025年1月15日に、中居正広さんのMC降板を発表しました。この番組は、2001年から放送されている人気バラエティ番組であり、中居正広さんは笑福亭鶴瓶さんと共に長年ダブルMCを務め、番組の顔として親しまれてきました。

日本テレビは、降板の理由について、「さまざまなニュースを扱う番組の司会という役割などを鑑（かんが）み、総合的に判断」したと説明しています。また、中居正広さんサイドと対話を続けてきた中で、日本テレビの判断を伝えたところ、中居正広さん本人からも同様の申し出があったことも発表されました。

2025年1月7日の放送では、中居正広さんの出演シーンを全カットして放送されました。さらに、収録済みの1月21日放送分についても同様に対処して放送するとし、中居正広さんの姿は映りませんでしたが、VTR明けに鶴瓶さんがコメントした直後、中居正広さんと思しき「ねぇ」という声だけが流れました。これに対し、X（旧ツイッター）では、「明らかに中居くん映さないように編集されてる」「中居を頑張って消してる」「完全に中居正広が元々居ないものみたいな扱いになってて草（＝笑える）」などの声が投稿されました。

長年番組を支えてきた中居正広さんの降板は、視聴者に大きな衝撃を与え、番組の今後に対する不安の声も上がりました。また、21日の放送に対するネット上の反応は、番組側の編集を評価する声がある一方で、不自然さを指摘する声もあり、改めてこの問題の大きさを感じさせるものとなりました。番組公式Xに中居正広さんが最後に登場したのは、2023年12月3日で、女性誌の初報が出る前でした。

3. TBSも動く：「金スマ」終了、「THE MC3」降板の波紋（2025年1月20日）

日本テレビの発表から5日後の2025年1月20日、TBSテレビは中居正広さんが出演する「中居正広の金曜日のスマイルたちへ」（通称：金スマ）の放送終了と、特別番組「THE MC3」からの降板を発表しました。

「金スマ」は、2001年10月に「中居正広の金曜日のスマたちへ」としてスタートした長寿番組であり、中居正広さんの代表的な番組の一つとして知られていました。「金スマ波瀾万丈」や「ひとり農業」、「金スマ社交ダンス部」など数々の人気企画を生み出し、地上波のレギュラー番組の中で最も長く続いていましたが、24年の歴史に突然幕を閉じることになりました。2016年2月から「中居正広の金曜日のスマイルたちへ」にタイトルを変更していました。

また、「THE MC3」は、昨年2024年10月にレギュラー放送がスタートし、中居正広さん、東野幸治さん(57)、ヒロミさん(59)の3人でMCを務めていましたが、中居正広さんが降り、番組は継続されることがわかりました。タイトルを変えたり、別のMCを起用する可能性もありますが、同局は「どのように続けていくかは調整中です」としています。

TBSテレビは、「昨年から中居正広さんが出演する番組の制作や放送を見合わせ、双方代理人等との対話を行ってまいりましたが、状況を総合的に判断した結果、降板、放送を終了することにいたしました」と説明し、中居正広さん側と協議を重ねた上での決定であることを明らかにしました。

また、中居正広さんのトラブルに絡み、フジテレビ社員と芸能関係者の間で不適切な接待があったなどとする週刊誌報道を受け、TBSは同様の問題がないか、社内調査を始めたと公表。「今のところトラブルは把握していない」とし、問題があった場合には「適切に対処する」と説明しました。同局系「Nスタ」でも社内調査について伝え、井上貴博アナ（40）は「この点に関してはフジテレビだけの問題ではありません」として、業界全体が問われており、きちんと調べて説明する義務があると訴えました。

4. ラジオでも波紋：「中居正広 ON & ON AIR」終了の衝撃（2025年1月21日）

テレビ番組の動きに続き、ラジオでも動きがありました。TBSの発表翌日の2025年1月21日、ニッポン放送は中居正広さんがパーソナリティを務めるラジオ番組「中居正広 ON & ON AIR」の終了を発表しました。この番組は、中居正広さんの軽快なトークと独自の視点で、長年にわたり多くのリスナーに愛されてきた人気番組でした。

ニッポン放送は公式ウェブサイト上で、「現在の状況を総合的に判断し、番組を終了することにいたしました」と説明し、さらに「尚、中居正広さんご本人からも出演辞退の申し入れがございました」と付け加えました。中居正広さん自身が番組からの降板を希望したことが明らかになり、事態の深刻さを伺わせる発表となりました。

5. フジテレビの対応：「だれかtoなかい」放送終了、そして沈黙（2025年1月22日）

フジテレビは2025年1月22日、中居正広さんがMCを務める「だれかtoなかい」の放送終了を発表しました。この番組は、中居正広さんが豪華ゲストとトークを繰り広げるバラエティ番組として、2023年4月から放送されていました。これまで、二宮和也さん、ムロツヨシさんが中居正広さんの相方を務めてきており、3代目MCとして1月12日から岡田准一さんが登場する予定でしたが、2024年1月12日の放送から休止されていました。結局、岡田さんは、新MCとして一度も登場することなく、番組が終了する形となりました。

フジテレビは番組公式サイトで「番組終了のお知らせ」を掲載し、「1月12日の放送から休止としておりました当番組は、総合的に判断し、放送を終了することにいたしました」と簡潔に説明しました。しかし、詳細な理由については触れられておらず、他の局と比べて情報開示が不十分であるとの批判も受けました。

この発表により、中居正広さんはすべてのレギュラー番組を降板し、冠番組が消滅することになりました。

6. すべての始まり：「中居正広の土曜日な会」打ち切り発表（2025年1月22日）

フジテレビの発表と同日の2025年1月22日、テレビ朝日は中居正広さんの冠番組である「中居正広の土曜日な会」の打ち切りを発表しました。この番組は、2019年4月に「中居正広のニュースな会」としてスタートし、情報番組として幅広い視聴者層から支持を集めていました。その後、2022年には「中居正広のキャスターな会」とタイトルを変更し、さらに2024年1月からは「中居正広の土曜日な会」としてリニューアルされたばかりでした。

テレビ朝日は公式ウェブサイト上で「中居正広さん出演番組及び社内調査に関して」と題した文書を公開し、打ち切りの理由について詳細に説明しました。その中で、視聴者から寄せられた様々な意見や、広告主であるアドバタイザーの反応などを総合的に考慮した結果、「放送継続の環境にない」と判断したことを明らかにしています。さらに、テレビ朝日の編成幹部が中居正広さん本人に直接この決定を伝え、了承を得たことも明記されていました。

また、4月以降の同時間帯の番組については「現在検討中です」とされ、具体的な後番組については未定であることが示されました。この突然の打ち切り発表は、視聴者や関係者に大きな衝撃を与え、中居正広さんの今後の活動に対する懸念が広がることとなりました。

7. テレビ局の内部調査：透明性と信頼回復への取り組み

中居正広さんの女性トラブル報道を受け、各テレビ局は相次いで社内調査を実施しました。これは、芸能関係者とテレビ局員の関係性について、問題がなかったかどうかを検証し、再発防止策を講じるための重要な取り組みです。

テレビ朝日は、2023年9月に外部コンサルタント会社に委託して、全役職員を対象とした無記名アンケートを実施したことを明らかにしました。このアンケートでは、「取材先・取引先など外部から社員に対するセクハラ」の有無など、人権に関する幅広い質問が設けられていました。さらに、2025年1月からは、制作現場やアナウンス部を中心に、関係者への対面ヒアリング調査を実施したと発表しています。
TBSテレビも、一連の報道を受けて社内調査に着手したことを発表しました。TBSテレビは「芸能関係者とテレビ局員の関係をめぐる一連の報道を踏まえ、TBSグループ人権方針にのっとり、実態を把握するための社内調査に着手しております。問題が把握された場合には適切に対処して参ります」とコメントし、問題の早期発見と解決に努める姿勢を示しました。

これらの調査は、テレビ局が自らの組織文化を見直し、透明性と信頼性を回復するための重要な一歩と言えるでしょう。

8. 違約金問題の真相：専門家の見解とCM業界への影響

中居正広さんのCM契約に関して、違約金の発生の有無が大きな注目を集めました。特に、「ソフトバンク」と「タイミー」の2社とのCM契約は、契約金額が大きく、違約金が発生した場合の影響は計り知れないと懸念されていました。

この点について、芸能法務に詳しい河西邦剛弁護士は、「違約金は発生しない可能性が高い」との見解を示しています。河西弁護士によると、違約金が発生するのは主に以下の3つのケースが考えられます。

競合商品の広告に出演した場合
法令違反、特に刑事事件になった場合
商品イメージを損ねた場合

中居正広さんのケースでは、示談が成立していることから刑事事件には該当せず、「タイミー」や「ソフトバンク」のサービスや商品イメージを直接的に損ねたとは言えないため、違約金は発生しない可能性が高いと指摘されています。ただし、CM放送ができなくなった期間について、報酬の一部返還が発生する可能性はあるとされています。

いずれにせよ、この問題はCM業界全体に大きな波紋を投げかけ、今後のタレント起用や契約内容に影響を与えることは避けられないでしょう。

9. ネットの反応：賛否両論、そして芸能界の闇への言及

中居正広さんの番組終了や降板に関する一連の報道に対して、ネット上では様々な意見が飛び交い、大きな議論を巻き起こしています。

「仕事がなくなったのは自業自得」「当然の報い」「女性トラブルは許されない」といった厳しい意見が多く見られる一方で、「何が真実か分からない」「当事者の報告を待ちたい」「憶測で判断するのは危険」といった慎重な意見も見られます。
また、「中居正広さんの今後の動向が気になる」「芸能界の慣習に問題があるのではないか」「テレビ局の対応は適切だったのか」「中居正広さんを一方的に悪者扱いするのは良くない」といった、問題の本質や今後の展開に関する意見も多く見られました。
さらに、「スポンサーやテレビ局の対応が早すぎる」「他のタレントのスキャンダルとの対応の違いは何なのか」「芸能界の闇を感じる」といった、業界全体の体質や対応への疑問の声も上がっています。
特に、フジテレビの元アナウンサーが関与しているとの報道を受けて、「フジテレビの対応が遅い」「フジテレビは問題を隠蔽しようとしているのではないか」といった批判的な意見も多く見られました。
また、「中居正広さんの謝罪会見を求める」「被害女性への対応はどうなっているのか」といった、中居正広さん自身の対応や被害者へのケアに関する意見も多く見られました。

これらの意見は、この問題が単なる芸能スキャンダルではなく、社会全体に大きな問題を投げかけていることを示しています。中居正広さんの一連の騒動は、テレビ業界全体に大きな影響を与えており、今後の動向が注目されます。

10. スポンサー企業の対応：CM差し替えの動きと企業責任

中居正広さんの女性トラブルとフジテレビ社員の関与が報じられたことを受け、スポンサー企業の間でCMを差し替える動きが急拡大しました。2025年1月20日時点で、少なくとも50社以上がCMの見直しを行ったか、見直しを予定していることが明らかになっています。

日産自動車は、「サザエさん」や「めざましどようび」で放送していたCMをACジャパンのCMに差し替えました。
花王やセブン＆アイ・ホールディングスも同様の対応を取っています。
総務省消防庁は、フジテレビのドラマ「119エマージェンシーコール」とタイアップしたPRポスターの配布を延期することを明らかにしました。一連の報道を受け、「適切なタイミングではない」と判断したためです。

これらの動きは、企業の社会的責任が強く問われる現代において、企業がブランドイメージを守るために迅速な対応を取った結果と言えるでしょう。

11. まとめと今後の展望：中居正広さんとテレビ業界の未来

中居正広さんの女性トラブル報道をきっかけに、2025年1月、テレビ・ラジオのレギュラー番組6本全てが終了または降板となりました。これは、テレビ業界における前例のない出来事であり、中居正広さん自身のキャリアだけでなく、テレビ業界全体に大きな衝撃を与えました。

この一連の出来事は、タレントのプライベートな問題が、いかに番組やスポンサー、そして視聴者に大きな影響を与えるかを改めて浮き彫りにしました。また、テレビ局の対応の迅速さや透明性、そして芸能界の体質についても、多くの議論を巻き起こしました。

今後、中居正広さんがどのような道を歩むのか、そしてテレビ業界がこの問題をどのように捉え、再発防止に取り組んでいくのか、引き続き注視していく必要があります。この問題は、単なる一タレントのスキャンダルにとどまらず、テレビ業界全体のあり方、そして視聴者との関係性を問い直す、重要な転換点となるかもしれません。